岩谷要(教育訓練研究本部長・陸将)|第28期・陸上自衛隊

岩谷要(いわや・かなめ)は昭和36年3月20日生まれ、青森県出身の陸上自衛官。

防衛大学校第28期の卒業で幹候65期、出身職種は施設科だ。

平成30年3月(2018年3月) 初代となる教育訓練研究本部長・陸将

前職は第4師団長であった。

なお、第4師団長であった時の指導方針は以下の通り。

【要望事項】

「原点への回帰と変化への対応」

「地域等との連携」


(画像提供:陸上自衛隊教育訓練研究本部公式Webサイト

2018年3月に新編となった教育訓練研究本部の、初代本部長に着任した岩谷だ。

教育訓練研究本部は、従来の研究本部と幹部学校を統合させて発足した組織であり、陸上自衛隊から幹部学校という独立した組織が消滅したことになる。

これにより、研究本部が有していた部隊の運用に関する研究と上級幹部の教育が一体化され、より直接的に、各種研究成果を幹部教育に活かすことができるようになった。

また陸上自衛隊に存在する各種学校を統制する機能も与えられたことから、陸自の教育機能を一元的に掌握する、従来にない非常に大きな存在感のある組織になったと言える。

いわばその本部長は、戦前に存在した教育総監にも比肩するが、教育総監は陸軍大臣、参謀総長と並び陸軍3長官と呼ばれたポストだ。

さらに、これだけの組織で初代本部長を務めることは非常な名誉であり、岩谷にとっても自衛官生活で、指折りの印象深い仕事になったのではないだろうか。

ところでこの、教育訓練研究本部長というポストについでだ。

陸将としての「格」は指定職3号であり、同格であるポストは陸海空の各幕僚副長。

師団長(指定職1~2号)よりは格上でも、方面総監(指定職5号)よりは、あくまでも指定職の号数という意味でだが、格下になる。

つまり、従来の常識で言えば「陸上幕僚長直前ポスト」にはなり得ないのが、いわば常識的な線だ。

しかし、陸上自衛隊では2018年3月に陸上総隊が発足し、その司令官ポストは事実上、方面総監よりも格上の立場を与えられる運用が想定されている(指定職は同格で5号)。

となればこれまでのように、陸上幕僚長は5名の方面総監の誰かが昇格する、と言う人事の運用ではなく、陸上総隊司令官がそのまま昇格するのがまずは王道のパターンになるだろう。

自衛艦隊司令官が海上幕僚長のイスに、航空総隊司令官が航空幕僚長に最も近いイスであるように、だ。

しかし自衛隊は、「このポストを経験したら、次は陸上幕僚長ね」などという人事の運用をするほど甘い組織ではない。

どの階級でも、必ずお互いが切磋琢磨する仕組みを持つが、それは陸上幕僚長直前のポストであっても同様だ。

つまり、陸上総隊司令官と最後まで陸上幕僚長のイスを争う相手が必要になるわけだが、あるいはそれが、岩谷の着任した教育訓練研究本部長のポストになるのではないだろうか。

実際に、海・空自衛隊では指定職3号までしか経験していない将官が、直接に海上・航空幕僚長に昇格する運用がなされている。

先述のように、海・空の幕僚副長が指定職3号だからであり、現職の海上幕僚長である村川豊(第25期)も、海上幕僚副長からの昇格。

現職の航空幕僚長である丸茂吉成(第27期)も、西部航空方面隊司令官(指定職2号)から航空幕僚副長(指定職3号)と歴任し、その次に航空幕僚長に着任した。

つまり現行では、指定職5号の将からのみ幕僚長への着任があるという運用をしているのは、陸自のみということになる。

3自衛隊での一体的な運用を図る方向にある自衛隊においては、あるいはこの人事はこの陸自大改革を経て緩やかに変わっていくのではないだろうか。

すなわち、陸幕副長と教育訓練研究本部長を人事運用上の同格にして、その後職として陸幕長に着任することもあり得るという人事だ。

もちろん、今の陸自の人事を見ていると、その兆候はまだ全く見られない。

しかし近い将来、教育訓練研究本部長については戦前の「陸軍3長官」の運用に習い、よりそのポストの重みが増していくことになるのではないだろうか。

そのように、非常に存在感のある組織になっていくことを期待したい。

いずれにせよ、岩谷はその可能性のある非常に重要なポストの、初代本部長と言うことになる。

では、そのような要職を任された岩谷とはこれまで、どのようなキャリアを歩んできた幹部なのだろうか。

少し詳細に、その経歴を見ていきたい。

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