【自衛官の出世と昇給】自衛隊で出世できる都道府県・できない都道府県

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何もシリーズ化しようという意図があるわけではないのだが、自衛官の出世と給与シリーズ。

管理人コラムで2作目である。

今回は、恐らく中の人であれば薄々気がついているであろうことを、数字で暴露してしまおうという企画だ。

それは、

「もしかして・・・最高幹部に出世しやすい都道府県ってあるんじゃね？」

という疑問と、それに対する答えだ。

あるいは中の人の間ではとっくに知れ渡っているのか。

もしかしたら防衛白書で明らかになっているのかも知れないが、そんなものはあったとしてもアーアーキコエナイだ。

サイト管理人独自調査で、苦労して調べたので記事にしたかった。だからする。

そして先に、結論から言ってしまおう。

高級幹部の出身地、偏りすぎ笑

であった。下品な書き方をして恐縮だが、それほどに、衝撃的に、地域偏差が大きい。

もしこのコラムを中の人がご覧になることがあれば、恐らくもうある程度の想像はついているような気がするが、ぶっちゃけその通りです。

地域差大きすぎです。

その結果を、「出世できる都道府県、できない都道府県」というやや刺激的なタイトルに乗せさせて頂いたが、ご容赦頂きたい。

さて、気になるその結論の発表の前に、調査のサンプルと高級幹部の定義を先に明らかにしたい。

1．調査対象

陸海空自衛隊の将官にあるもの。

この場合の将官とは陸将・海将・空将・陸将補・海将補・空将補であって、防衛省に籍がある幹部を対象にする。

そのため、防衛駐在官として外務省に出向中の将補や、内閣審議官として内閣府（？）等に出向中の将補などは調査の対象としてカウントしていない。

ぶっちゃけ、全ての幹部の所在を掴めないというのが正直なところなので、勘弁して頂ければ幸いだ。

なお、統合幕僚長、陸上幕僚長、海上幕僚長、航空幕僚長はそれぞれカウントしている。

2．調査対象数

陸海空の将官で総計252名。

内訳は　陸：122名　海：65名　空：65名

である。

なお、医官は含まない。

3．調査基準日

2018年6月1日現在。

4．出身地の集計方法

基本的に、防衛年鑑2018（出版：防衛年鑑刊行会）に記載のある都道府県による。

但しこれが曲者で、防衛省の公式Webサイトでプロフィールを公表している基地司令などの場合、防衛年鑑の出身地と一致しない場合が非常に多い。

恐らくこれは、管理人の独断と偏見で、以下のような理由であると思っている。

4－a．出身地どこかわからない問題

自衛隊の高級幹部には、2代に渡って自衛官である方も多い。

当然のことながらその場合、幼少の頃は転居を繰り返しており、故郷という感覚をどこに持って良いのかわからない幹部も多いはずだ。

新聞等でも、駐屯地司令に着任した幹部が、

「2歳まで住んでただけで・・・出身地というのはおこがましのですが」

とか言いながら、ちゃっかり故郷に返ってきたアピールをしていることもある。

そのような場合、聞かれた時によって出身地を変えている可能性がある。

これが1つ目の可能性。

4－b．「ここに家買いました」アピール？

先にネタバレしてしまうと、海上自衛隊の高級幹部出身地で最多なのは神奈川だ。

もうびっくりするくらい圧倒的である。

なんというか、日本国海上自衛隊というよりも、神奈川国海上自衛隊という勢いである。

そんなに、幼少期を神奈川で過ごした人ばかりが優秀な海上自衛官になれるわけ無いではないか。

そのため、もしかして神奈川に家を買ったので、ここを出身地にしてます、ということなのだろうか。

ただ正直これは、「出身地どこかわからない問題」の延長でもある。

出身地をどこにして良いのかわからないので、とりあえず自宅を買って家族が住んでる所にしておこうということなのかと。

更にうがった見方をすれば、もしかしてこれは

「俺（私）、いつでも中央OKです」

「横須賀勤務、すごく都合がいいです」

というアピールにもなるのだろうか・・・

ただこのあたりは、私は中の人ではないのでさっぱりわからない。

いずれにせよ、今、家族が住んでいる自宅がある都道府県を出身地にしているという幹部は、実際にお聞きした限りでも何名かいらっしゃったので、0というわけでは無さそうだ。

以上のような理由で、出身地の集計にやや困るという根本的な問題があるのだが、改めて。

基本的には、防衛年鑑記載のもの。

公式Webサイトや部内新聞等で、別に出身地の記載がある場合はそちらを優先。

このような形で集計をさせて頂いた。

では、前置きが長くなったが、出身地の発表だ。

文字数がかさんできたので、ページを分けて次ページで発表したい。

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